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| 気候変動問題と日米の対応 |
本研究は、「気候変動問題への対応と食料の安全保障」と「気候変動問題への対応とエネルギーの安全保障」の視点から、 日米が直面する短期的、長期的政策課題を分析して、日米の取り組みのあり方について考察することを目的とする。 <計画詳細> 研究期間 2010年7月 - 2013年3月 代表研究者 弦間正彦(早稲田大学) 研究メンバー 太田宏(早稲田大学) Zbigniew Bochniarz (University of Washington) Harry de Gorter (Cornell University) Yacov Tsur (Hebrew University of Jerusalem) |
| 金融危機の政治経済学 |
本研究では、少なくとも1930年代、1990年代、2009年の日米発の金融危機のエピソードを、参加研究者の多角的な視点から分析する。 具体的な研究課題としては、例えば、以下のようなものが考えられる。 1)金融危機の発生を招いた制度の問題。 2)金融危機発生後の政策対応を決める政治プロセスの問題。 3)金融危機の背景としてのグローバル・インバランスと制度のリデザイン。 <計画詳細> 研究期間 2009年7月 - 2012年3月 代表研究者 中逵啓示(立命館大学) 研究メンバー 佐々田博教(立命館大学) 下野寿子(北九州市立大学) 中戸祐夫(立命館大学) 樋原伸彦(早稲田大学) 古川彰(立命館大学) 山神進(立命館アジア太平洋大学) 吉松秀孝(立命館アジア太平洋大学) |
| 現代アメリカ政治の構造的変動とその政策的含意 —イデオロギー的分極化と超党派主義のあいだで |
本研究はアメリカ政治の理解にとって中核的重要性を持つテーマについての研究プロジェクトであるが、同時に今日の日米関係についても、 イデオロギー的分極化で特徴づけられるアメリカ外交における対日政策という文脈から考察する。 <計画詳細> 研究期間 2010年4月 - 2013年4月 代表研究者 久保文明(東京大学) 研究メンバー 岡山裕(慶應義塾大学) 川人貞史(東京大学) 菅原和行(釧路公立大学) 田中愛治(早稲田大学) 西川賢(日本国際問題研究所) 古矢旬(東京大学) 松本礼二(早稲田大学) 渡辺靖(慶應義塾大学) |
| 新たな国際秩序における総合的日米安全保障協力に向けての政策提言 |
本研究では、新たな国際秩序のおける平和と安全には、単に日米同盟を基盤にした軍事的グローバル・パートナーシップの発展が必要なのではなく、より包括的な分野での国際協力を実行し得る日米関係の構築が必要不可欠との仮説のもとに、具体的なしくみづくりのための政策提言を活動目標とする。 <計画詳細> 研究期間 2010年9月 - 2012年3月 代表研究者 谷内正太郎(早稲田大学) 研究メンバー 秋田浩之(日本経済新聞社) 太田昌克(共同通信社) 金田秀昭(岡崎研究所) 谷口智彦(慶應義塾大学) 道下徳成(政策研究大学院大学) Joseph S. Nye Jr. (Harvard University) Michael Green (CSIS) Michael Auslin (Japan Studies) ほか 研究会報告書 <第一回> ※ 2011/2/7 USJI WEEKセミナーに中間報告会として参加し、C-SPAN3により同時中継されました。 http://www.c-spanvideo.org/program/USJapanRelations36 |
| Social Resources and Business Development in Japan, USA and India 日米印の社会資源とビジネス発展の可能性 |
本研究では、日米のような先進国において社会的政治的な資源の衰退(erosion)が起こっているかを検証した上で、日米印の3つの民主主義国の間のシナジーと地政学的な連携を探り、そのための共通した社会的政治的な資源をいかに発展させるのかを大きなテーマとする。 <計画詳細> 研究期間 2011年11月 - 代表研究者 Gautam Ray(京都大学) 研究メンバー Kiyoshi Kobayashi(ラトガース大学) Michael Santoro(ラトガース大学) Raymond Dezzani(アイダホ大学) ほか |
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